平松雄二の 株と為替に勝つ!
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2009年07月08日

バラ色?の株式市場


今回は、春以降上昇してきた、日本株市場の正当性を考えてみます。

相対的に内需の弱い日本は、高い技術と生産性と勤勉性に、
支えられた製造業が優位です。

当然、内需を賄えない、米国経済に対して、日本経済は、
輸出バイアスがかかり、高付加価値製品の生産と輸出で、
GDPの成長を持ち上げてきました。

米国発のサブプライム・ローン問題、及びリーマン・ショックで、
日本は、先進国の中で、いち早く株式市場が暴落、
製造業も、大打撃を受けました。

しかし、今春以降、「山高ければ、谷深し」の逆で、
暴落後の日本株式市場は、見事にV字回復しました。

経済のグローバル化や、国際分業の進展で、
国内需要より、大きな生産能力を持ち合わせた、
日本の経済成長の振幅は、内需と言うバッファーが、
相対的に小さいので、製造業のそれと歩調を合わせ、
大きく振れがちです。

結果として、株式市場の振幅も、大きくなりがちだと思います。

これが、「日本株はOECD諸国の経済成長の先行指標だ」、
と言われる所以です。

自動車業界では、減税等の後押しもあり、エコカーの受注が好調です。
生産調整後、在庫調整が進み、休日出勤が再開されました。

鉄鋼生産も、徐々に上向きになっています。

デジタル・カメラも、自動車同様に、生産増になり始めています。

エコ・ポイント導入後、エコ家電が売れ、家電量販店の売り上げは、
好調な様子です。

各種電池や、太陽光発電等の設備投資は、増えこそすれ衰えていません。
まさしく、「国策に売りなし」の状況です。


政府は、今年の1〜3月を景気の底と認識して、
「景気底打ち宣言」をしました。

これは、先進国の中では、一番早い底打ち宣言です。

景気の良さは、あまり実感しませんでしたが、
戦後最長の「いざなぎ景気」を抜いた、前回の景気拡大局面が終わり、
オイル・ショックよりも、深く厳しい落ち込みをした、
景気後退局面の終了が、宣言された訳ですから、
株式市場は、歓迎せざるを得ません。


現在、約40倍のPERは、少々割高に見えます。
しかし、景気が底の時点で作成された、業績見通しは、
今後の景気拡大とともに、上方修正されるのではないでしょうか。

つまり、年後半に、業績は更に好転し、1株利益が2倍になれば、
PERは、20倍になります。

その上、外需が復活すれば、1株利益の4倍も夢ではありません。
PERは10倍となり、むしろ日本株は割安です。

今回の株式市場のV字回復は、半年後の業績急回復を
先取りしたことになります。

経済は、L字回復と見ている大方のエコノミストの考えとは、
現状の株式市場は、異なる相場展開となっています。



「眉唾」だと思われる方もいらっしゃるでしょうが、
このようなシナリオも書けますが…。

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