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2011年02月15日


ガソリン価格と米国個人消費の関係


ショッピング・センター国際評議会(ICSC)が発表した
2月5日までのチェーン・ストア週間売上は、
前週比+2.2%、前年比+2.5%と前週までの
マイナス基調から回復しました。

レッドブック・リサーチ社の発表した同時期の大規模
小売店売上は、前年比+2.7%とICSC同じように
2%後半の伸びを示しました。

もう一つ、ショッパー・トラック社発表の2月5日で
終了した全米小売売上推計は前週比+1.2%、
前年比+1.1%で、ICSCやレッドブックと比較して
あまり売上が伸びていないようです。

先々週までは、北東部の悪天候で消費者の出足が
鈍っていましたが、先週は少し改善を見せています。

米国3大ネットワークの一つABCニュースの発表では、
2月6日までの週間ABCニュース消費者快適指数は、
前週から5ポイントも悪化して-46となりました。

今年になって、順調に改善してきた消費者快適指数が、
かなり大きく下落しました。
下落した要因は、ガソリン価格の高騰ではないかと、
考えられています。

グラフは

http://www.yuji-hiramatsu.com/2011maguchart/110215.html

を参照して下さい。

ガソリン価格が上昇すると、消費者快適指数が下落
(グラフでは消費者快適指数が逆目盛なので、
上昇しているように見える)しているのが分かります。

車社会の米国では、ガソリン価格が上昇すると、
可処分所得が減少するので、消費にマイナスの影響が
あることはよく知られています。


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2011年02月15日 09:00記述


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